要約
直前の課は、正項級数の収束を、収束・発散がわかっている別の級数と比べることで判定した。この課は比較の相手として等比級数を選び、そこから級数そのものだけを見る二つの判定法を得る。根判定法は の上極限を調べ、比判定法は の上極限と下極限を調べる。どちらも、数列の単元の上極限と下極限によって述べられる。これらはつねに存在し、存在しないこともある極限とは異なる。この課はこれら四つの数のあいだの不等式の連なりを証明し、そこから、比判定法で判定できれば根判定法でも判定できることが従う。また、根判定法でしか判定できない級数を示す。判定法が調べる数が に等しいとき、その数は判定しない。級数 と はどちらの判定法でも を与えるが、収束・発散は逆である。その理由は、二つの判定法が収束を示せるのは、項が等比数列の速さで に近づく級数だけだからである。この同じ速さが剰余の上界と下界を与え、それによって和を望みの精度で計算できる。最後に、二つの判定法は、絶対値に適用することで、任意符号の項の級数に拡張される。
学習目標
- 上極限と下極限についての条件を、ある添字から先で成り立つ不等式に言い換え、級数を等比級数で押さえる。
- 根判定法と比判定法を、上極限と下極限による形で、任意符号の項の級数の場合も含めて証明し、それらが判定できない場合を見分ける。
- 比の極限と累乗根の極限のあいだの不等式を証明し、比判定法で判定できれば根判定法でも判定できることを導く。
- これらの判定法で収束する級数の剰余を押さえ、与えられた精度に何項あれば足りるかを計算する。
上極限と下極限、ある添字から先の上界と下界
部分列と上極限・下極限の課は、上に有界な数列 の上極限を、その尾部の上限 の極限として定義した(そこでは と書かれている。ここでは部分和 と混同しないように文字を変える)。これらの上限は完備性公理によって存在し、減少数列をなす。 が下に有界でなければ上極限は であり、 が上に有界でなければ上極限は である。下極限も同様に、下限 によって定義され、これらは増加数列をなす。これらの数は、数列が極限をもたなくてもつねに存在し、そのためこの課の判定法はこれらを用いて述べられる。ここで関心のある数列 と は負にならないが、有界でないことがあり、あの課の上極限と下極限の特徴づけの定理は数列が有界であることを仮定している。以下の補題が、すべての場合に必要なことを与える。 がすべての実数 に対して成り立つと約束する。すると「」は、上極限が なら偽であり、 なら真である。
を数列、 を実数とする。このとき:
- ならば、自然数 が存在して、 がすべての に対して成り立つ。
- ならば、すべての自然数 に対して、ある が存在して となる。
- 自然数 が存在して、 がすべての に対して成り立つならば、 である。
- ならば、自然数 が存在して、 がすべての に対して成り立つ。また、自然数 が存在して、 がすべての に対して成り立つならば、 である。
上極限が より小さければ、ある添字から先のすべての項が より下にある。上極限が より大きければ、無限個の項が より上にある。
証明
とする。上極限は ではなく、定義により数列は上に有界である。上限 は存在し、減少数列をなす。数 は の下界ではない。それらが下に有界でなければ定義による。下に有界ならば、単調数列と数 eの課の単調収束定理により、それらの極限はそれらの下限であり、その下限は より小さいからである。したがって、ある で となり、 は減少するから、上界が得られる。
とし、 を自然数とする。上極限が ならば、数列は上に有界でなく、 から先の尾部も上に有界でない。実際、数 がこの尾部を押さえるならば、 と、添字が より小さい項とのうちの最大のものが数列全体を押さえることになる。上極限が実数 ならば、単調収束定理により は の下限であり、 である。 は から先の尾部の最小の上界であるから、数 はその上界ではない。どちらの場合も、尾部のある項が を超える。
がすべての に対して成り立つとする。数列は、 と、添字が より小さい項とのうちの最大のものによって上に押さえられ、 に対して数 は から先の尾部の上界であるから、 である。 が下に有界でなければ、上極限は であり、 より小さい。下に有界ならば、数列とその極限の課の、極限の定理は数列に対して成り立つという定理に含まれる不等式の保存が、上界を与える。
下極限については、下限 によって同様に議論する。これらは増加数列をなす。 ならば、下極限は ではなく、数列は下に有界であり、 は の上界ではない。それらが上に有界でなければ定義により、上に有界ならば、それらの極限は より大きく、それがそれらの上限だからである。ある で となり、一つ目の下界が得られる。 がすべての に対して成り立つならば、数列は下に有界であり、 が に対して成り立つ。下極限は、 である( が上に有界でないとき)。そうでなければ、不等式の保存が二つ目の下界を与える。
三つ目の主張は、狭義の不等式では成り立たない。 がすべての に対して成り立っても、上極限は に等しくなりうる。たとえば の上極限( のとき)がそうである。そのため、この課の判定法が要求するのは、上極限が より小さいことであり、項がそうであることではない。
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