要約
この課は、積分がそのために定義された量、すなわち面積によって、積分の応用を始める。二つのグラフの間の領域は、グラフの下の領域と同じく、その中に含まれる長方形と、それを覆う長方形とのあいだにはさまれる。これらの和集合の面積は不足和と過剰和の差であり、面積の問題の課の面積の要請は、ただ一つの可能な値、すなわち差の積分しか残さないので、これを定義として採用する。グラフが交わるとき、面積は差の絶対値の積分であり、交点で区間を分けて計算する。横座標を縦座標の関数として表すほうが領域をうまく記述できるときは、同じ議論を軸を入れ替えて行えば、 についての積分が得られる。極方程式の曲線が掃く領域は、内接する扇形と外接する扇形のあいだにはさまれ、それらの面積は角とその大きさの課の面積であり、領域の面積は半径の二乗の積分の半分である。最後に、積分可能な関数の平均値、すなわちその積分と区間の長さの比は、ダルブーの定理により、等分割におけるその値の相加平均の極限であり、連続関数はある内点でそれをとる。
学習目標
- 面積の要請から、二つのグラフの間の面積が差の積分であることを証明し、グラフが交わるときや、領域を を の関数として記述するのがよいときに、それを計算することができる。
- 極座標による面積の公式を内接扇形と外接扇形によって証明し、極方程式の曲線で囲まれた領域に適用することができる。
- 積分可能な関数の平均値を定義し、それが値の平均の極限であること、および連続関数がそれをとることを証明することができる。
- 各測定において何が定義で何が定理であるかを区別し、どの仮定が省けないかを見分けることができる。
二つのグラフの間の面積
リーマン積分の課は、非負の積分可能な関数のグラフの下の領域の面積を、それが面積の問題の課の面積の要請、すなわち長方形の要請、単調性、加法性と両立する唯一の値であることを証明したあとで定義した。この単元は、測るためにいつも同じ方法を用いる。その量がどのような妥当な要請をみたすかを定め、測度の知られた単純な図形のあいだに対象をはさみ、それらの測度のなかにある積分の不足和と過剰和を見いだし、リーマン積分の課の積分可能性の判定条件かダルブーの定理で結論する。二つのグラフの間の領域は長方形のあいだにはさまれ、新しい要請は何も要らない。
と を で積分可能な関数とし、 かつ がすべての ( の元)に対して成り立つとする。 を と の二つのグラフの間の領域、すなわち点 であって かつ となるものの集合とする。 が面積の要請をみたす面積 をもつならば、以下が成り立つ。
分割の各小区間において、 のとりうる最大の値と の最小の値のあいだの長方形は領域の内側にとどまり、 の最小の値と の最大の値のあいだのもう一つの長方形は領域を覆う。図は、小区間が四つのときの領域とその中に含まれる長方形、それを覆う長方形を加えたもの、小区間が八つのときの両方、そして十六のとき、それらを隔てる帯がすでに細くなったものを示す。
証明
を の分割とする。積分可能な関数は有界であり、数の集合の課の完備性公理により、各小区間には下限 と上限 ( の)、および下限 と上限 ( の)が存在する。 ならば、底辺 をもち高さ と のあいだにある長方形は に含まれる。実際、小区間の とこれらの高さのあいだの に対して である。これらの長方形は鉛直な辺でしか接しない。長方形の要請と、帰納法で複数の図形に拡張した加法性の要請により、それらの和集合の面積はそれらの面積の和であり、単調性によりこの和は を超えない。 となる項は長方形をもたず、正ではない。どの小区間にも長方形がないときは、 であるから、この不等式は成り立つ。
(第 小区間の点)に対して である。したがって、この小区間の上にある の点は、底辺 をもち高さ と のあいだにある長方形に含まれる。領域 はこれらの長方形の和集合に含まれ、これらは鉛直な辺でしか接しないので、同じ要請から上からの不等式が得られる。
とする。リーマン積分の課のリーマンの積分可能性の判定条件により、分割 で となるものと、別の分割 で となるものがあり、これらは に依存する。同じ課の細分の補題により、それらの和 は両方の不等式をみたす。下積分と上積分の大小関係の命題により であり、 についても同様である。引き算をし、定積分の性質の課の積分の線形性を用いると、 は と同じ区間にあり、その長さは以下のとおりである。
同じ区間にある二つの数の距離はその区間の長さ以下であり、 は任意である。 と積分との距離が正であったとすると、それを としてとれば、それが自分自身より小さいことになる。したがって、その距離は である。
と を で積分可能な関数とし、 かつ がすべての ( の元)に対して成り立つとする。 と のグラフの間の領域の面積とは のことである。
のとき、これはリーマン積分の課のグラフの下の面積の定義である。差 は負ではなく、線形性により積分可能であるから、 は のグラフの下の面積でもある。実際、領域の各鉛直な線分、すなわち から までの線分は、 から までの線分を鉛直に平行移動したものである。同様に、 を が で成り立つ定数とすると( が有界なのでそのような定数は存在する)、線形性により となる。すなわち、上へ平行移動すると、領域は の下の領域から の下の領域を取り除いた残りである。面積の要請は平行移動に関する不変性を含まないので、定理はそれを用いない。定理は領域を直接長方形のあいだにはさむ。
グラフが交わるときは、二つの関数のどちらも常に上にあるわけではなく、その間の領域は、各横座標において二つの値の小さいほうと大きいほうで区切られる。
と を で積分可能な関数とし、 とする。点 であって をみたし が と のあいだにあるものからなる領域の面積は である。さらに が自然数で、 であり、各区間 で差 が符号を変えないならば、以下が成り立つ。
絶対値は和の外ではなく、各部分の積分の外につく。 が上にあるところでは の積分は負であり、そのまま足すと面積を加えるかわりに引いてしまう。
証明
定積分の性質の課の、積分可能な二つの関数の最大と最小の系により、 と は積分可能であり、領域はそれらのグラフの間の領域である。各 について、 ならば大きいほうと小さいほうの差は であり、そうでなければ である。どちらの場合もそれは であり、二つのグラフの間の面積の定義から面積が得られる。
同じ課の部分区間における積分可能性の系と、区間に関する加法性を 回適用すると、積分は区間 での積分の和である。 となる区間では であり、単調性によりその積分は負ではない。 となる区間では であり、 の積分は正ではない。どちらの場合も、 の積分は の積分の絶対値である。
例題「積分が零になる差」は、面積が であるのに、区間全体での差の積分が となる領域を示す。領域によっては水平な帯で記述するほうが自然である。すなわち、左右を の関数のグラフで区切られる領域である。面積の要請は二つの軸を同等に扱う。長方形の要請は辺が軸に平行なすべての長方形について成り立つからであり、定理はそのまま移される。
と を で積分可能な関数とし、 かつ がすべての ( の元)に対して成り立つとする。 を点 であって かつ となるものの集合とする。 が面積の要請をみたす面積 をもつならば、以下が成り立つ。
今度は、長方形は縦軸の区間の小区間の上に積み重ねられる。
証明
を の分割とし、各小区間で と を の下限と上限、 と を の下限と上限とする。 ならば、高さの範囲が で横座標 と のあいだにある長方形は に含まれ、横座標 と のあいだにある長方形たちは を覆う。各族の長方形は水平な辺でしか接しない。定理の証明の最初の二つの議論を、軸の役割を入れ替えて行うと、これらの不等式が得られる。
その証明の最後の二つの議論は、 と を と のかわりとし、 の分割を用いれば、そのまま適用できる。
同じ仮定のもとで、このような領域の面積はこの積分として定義する。一つの領域が両方の記述を許すこともある。要請をみたす面積をもつならば、定理と命題は同じ数を与える。例題「縦座標によるほうがよい」はそれを一つの場合で確かめ、練習問題「関数の下の面積とその逆関数の下の面積」は、連続で狭義単調増加な関数のグラフで囲まれた領域についてそれを証明する。両方の記述を許すすべての領域で二つの定義が一致することは、このコースが証明なしに認める事実である。それはのちのコースで多変数の積分を用いて証明される。 で連続かつ正の関数のグラフの下の領域のような有界でない領域は、これらの定義の外にある。リーマン積分は有界閉区間にしか適用されないからである。広義積分の課では、そのうちのいくつかを有界な領域の面積の極限として測る。
コンテンツを読み込んでいます…